税理士・東京文京区の税理士。文京区・新宿区・千代田区・板橋区・豊島区等東京23区を拠点に活動している文京区の税理士・税理士会計事務所。 

TEL: 03-5685-0525
E-Mail: info@zeikin.jp

頼れる会計事務所
何が求められているかを!
適切なアドバイス、サービス、価格を取り入れた「税理士事務所」。
「頼んでよかった」満足が貴方をお待ちしています。

税理士小林俊道 38歳
お問い合わせは【こちら】
◆執筆記事&取材掲載記事の紹介◆
・税理士小林俊道著書 過去の掲載記事はこちら。
「いちばん簡単!有限会社から株式会社に変える本」
・「新会社法でつくる株式会社」 
TOPICS
確定申告と申告不要制度(1)2/22up
・役員給与に関する税制改正

→      
会計事務所案内  事務所料金表  私のプロフィール  私の執筆活動  ブログ  リンク集  お問い合わせ 

会社設立、サラリーマンの方の譲渡所得などの確定申告、個人事業主様の消費税対策と青色申告、
事業承継対策、相続の税務申告などご相談お待ちしております。電子申告(イータックス)にも完全対応!ITに強い事務所。

最新情報 
・対談形式で理解する新会社法

・キャッシュフローに影響が出ない減税措置が新登場!

・あなたの会社に大きな影響!?(商法の大改正)

・みんなが安心の相続をしたいと思いませんか?

   
個人事業主さん必見!消費税の対策は万全ですか?

・コラム/税金と税務調査はなぜ嫌われるのか

知ってトクする知らなきゃ損ソン!確定申告の知識

備えあれば憂いなし!今年の年末調整特集


忙しくて確定申告書を自書できない方に朗報!『郵便de申告書』受付開始です
確定申告のための時間をなかなか作れない忙しいサラリーマンの方などを応援する季節限定企画。
郵便の往復で確定申告書の作成を代行するサービス「郵便de申告書」

・・・お申し込み多数につき、本年の受付は終了しました。


会社設立を考えている方必見!電子定款で収入印紙代4万円節約
当税理士事務所では、電子定款設備を備えています。

会社設立のコスト4万円を節約することができます!

ぜひ当税理士事務所へご依頼ください。>>詳しくはこちら。



頼れる会計事務所宣言!◆適切なアドバイス・サービス・価格◆
 所長税理士がお客さまを訪問し、担当させていただきます

 私どもがお客さまに提供いたしますサービスは、日々の記帳に関するものから
経営のご相談への対応そしてお客さまの将来目標を共有し、それに向かって二人三脚で
歩を進めてゆくという、まさに反復継続のサービスです。

パートナーシップを発揮できて相性の良い税理士を見つけることが非常に重要になってきます。「頼れる・気持ちが通じる存在」であり続けたい・・・>>続きを読む


はじめまして、税理士の小林俊道です。
 中小企業・個人事業主・その他納税者の皆さんのよき相談相手として、会計・税務の相談を受けアドバイスをしております。・・・>>続きを読む


◆期間限定!◆年末調整代行サービス 「安心・正確・迅速」
 「頼れる会計事務所・税理士事務所」をモットーにしております当会計事務所・税理士事務所は、年末調整事務も得意中の得意としております。>>続きを読む
通信販売に関する法規に基づく表示 お気に入りに追加してください。ここ一番で役立ちます!
このホームページを友達に教えるには?ここをクリック!

■更新履歴 
・2005/12/08 「美容の経営プラン(2005年12月号2006年1月号)への連載記事の紹介」をUP
・2006/03/10 「新会社法でつくる株式会社(あさ出版)」執筆の紹介をUP  
・2006/10/10 電子定款de会社設立をUP
・2006/10/20 私の執筆活動をUP
・2007/01/15 「経理WOMAN」執筆の紹介をUP
・2007/03/08 執筆記事&取材掲載記事の紹介を追加
・2007/03/30 私の執筆活動を追加「いちばん簡単!有限会社を株式会社に変える本
・2008/01/08 私の執筆活動を追加「経理WOMAN」「美容の経営プラン」の紹介


2004/11/01開設
2008/02/22更新
総務の森ドットコム

会計事務所ナビ
Yahoo!にカテゴリ登録
(c)2004〜2008 Copyright T.K Certified Pubric Tax Accountant Office All rights reserved
注意事項
<著作権について>
当ホームページの著作権はすべて税理士小林俊道事務所に帰属します。
<免責事項について>
当ホームページに掲載されている情報の正確性については万全を期していますが、
税理士小林俊道事務所は当ホームページの情報の利用に伴って発生した不利益や問題
について、何ら責任を負うものではありません。